カイロプラクティック、整体等の手技療法に関わる方へ(施術を受けられているお客様も読んでください)

更新日:2019.02.16 カテゴリー:ブログ

 

 

日本では現在、カイロプラクティックや整体は国家資格ではありません。

これをいうと時々お客様にビックリされることがあります。

人の体をさわるのだから国家資格があるんだろうと信じていた方にとっては、えっ!? 大丈夫? と思われるでしょうね。

 

カイロプラクティックは、アメリカで発祥した手技療法。120年以上の歴史があります。

主に筋骨格系の障害を取り扱う脊椎ヘルスケアの専門職として、世界のおよそ40か国で法制化されています。

その教育基準は、WHO(世界保健機関)のガイドラインで定められています。

詳しく知りたい方は ⇒ カイロプラクティック (ウィキペディアのページにとびます)

 

でも日本では残念ながら未だ法制化もされていません。

日本にはいわゆる整体と呼ばれているものがありますが、整体は基準がありません。

お客様は、カイロも整体も同じと思っておられる方も多いです。

事業者ですら、看板にカイロ整体とかソフトカイロだとか書かれているところがあって、そんな看板を見かけると・・・???わざと書かれているのかもしれませんが、わかってないで看板を出しているとするとどこで習われたのか疑ってしまいます。

 

「姿勢が変わると人生が変わる」その楽しみを共有したい、KCSセンター八鹿の植木真理子です。

 

今日は、業界のことを書きます。

カイロプラクティックや整体といった手技療法に関わる事業者の方に読んでほしいですが、施術を受けておられるお客様も知っておいてほしいと思います。ちょっと小難しげな言葉が出てきますが・・・すみません。

 

ご存じでしょうか。

平成29年の4月に開催されたカイロプラクティック法制化推進(準備)会議で新たな「業界自主規制」が採択されたこと。

平成29年5月26日に消費者庁から「カイロプラクティックの安全施術に関する安全対策について」が通知されたこと。

世の中は、カイロプラクティック等の手技療法に関して何らかの安全対策を講じる方向に動いています。

 

その背景にはやはり、危険な施術の実態があるからだと思います。

 

2016年2月10日のNHK番組 クローズアップ現代でも『”肩こり解消”で思わぬ被害!?~癒しブームの陰で何が~』というテーマで放送されました。

http://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3768/

 

手技療法による被害が増えているという内容です。

国家資格のあるなしに関わらずですから、国家資格だから安全という保障はありません。

目を疑うような事例もありますね。

 

 

2012年8月2日国民生活センターからも「手技による医業類似行為の危害―整体、カイロプラクティック、マッサージ等で重症事例も―」として公表されていることは、業界の人間なら知っているはず。

http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20120802_1.pdf

 

さて、あなたの施術は安全ですか?

安全への対策や努力をしているという根拠はありますか?

 

答えに詰まる事業者さんがおられたら、カイロプラクティック安全施術講習会への参加を切に願います。

http://www.siwjc.net/

 

一昨年(平成29年10月)に行われた当講習会には、厚生労働省 医事課からも講師として来られていました。

 

 

手技による危害をなくす。被害者も加害者も出さない。

お客様に安心して施術を受けていただけるよう、わたしたち事業者の意識をもう一度しっかり見直しましょう。

講習会では、技術審査として、危険な技術でないかのチェックも受けられます。

前回の講習会では、わたしも裏方として当日のお手伝いをしながら技術審査も受けてきました。

 

開業してしまうと、改めて技術のチェックを受ける機会がない人もあると思います。

いつの間にか我流になっていたり、お客様の要望(もっと強くしてほしい・時間を長くしてほしい等)に応えようとして過剰な刺激になっているかもしれません。

講習を受けたから必ずしも安全とはいえませんが、業界人として安全対策への努力は必要でしょう。

 

施術を受けるお客様側のあなた。先生が知識や技術のブラッシュアップをきちんとされているか、一度尋ねてみてください。

自分を守るためと、世のため人のためです。

 

2019年3月に、神戸と東京で安全施術講習会があります。

http://www.siwjc.net/

参加申し込みは  ↑ ↑ ↑ このサイトからできます。

 

手技療法で助かるケースは本当にたくさんあります。

これからも多くの困っている方のお役に立てるように、私たちの業界のレベルを向上させていきましょう。

 

 

 

 

 

 

 

 

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